２０２１年は東日本大震災から１０年の節目にあたる。死者・行方不明者２万２０００人を超す未曾有の大災害。この悲惨な教訓から、地震科学探査機構（ＪＥＳＥＡ）では、地盤の異常変動を基にシミュレーションした地震発生の兆候を会員制サイト「ＭＥＧＡ地震予測」で発信し続けている。予測の成功率は８７・２％と極めて高く、「驚異の捕捉率」（地震学者）と称されるほど。そのＪＥＳＥＡが「いま最も危ない」と注目するのがこの３ゾーンだ。
ＪＥＳＥＡは１３年に設立。測量工学の世界的権威、村井俊治・東大名誉教授が会長を務める。
予測を配信するきっかけは、村井氏が先の震災前、東北地方の土地で異常な隆起沈降、左右のズレなどをとらえながら、その現象を生かせなかった反省からスタート。巨大地震が起き、津波などの被害を受ければ、再び万単位の死者・行方不明者が出る。「人の命を救いたい」（村井氏）。その思いで取り組んでいる。
分析は、地上約２万キロメートルを周回するＧＮＳＳ（衛星測位システム）のデータを活用。国土地理院が公表する全国約１３００カ所の電子基準点で、地盤の変動を観測し、地面が大きく沈むなどの異常現象を基に発生地域をシミュレーションする。
地図中の暖色の地域は地盤が隆起し、寒色は沈降、矢印は東西南北にどの程度、変動したかを表す。４週間で４ミリ以上の変化があった場合のみ記載し、矢印が長ければ長いほど大きく動いたことを意味する。「普段から地盤は隆起沈降し、東西南北に動いている。そのひずみが地震を引き起こすと考えている」と村井氏。
現在、３カ月以内に震度５以上の地震が起こる兆候をつかんだ場合、「ＭＥＧＡ地震予測」（月額３８０円税込み）で配信中。１３年から１９年にかけて、発生３～６カ月前までに前兆を捕捉、予測に成功したケースは８７・２％（ＪＥＳＥＡ調べ）を誇る。
２０年は震度５弱以上が７回（１２月２１日時点）で１８年の１１回、１９年の９回と比べて減少傾向にある。
「経験則から静穏状態が長く続いた後に大きな地震がくる。２０１６年に起きた熊本地震のような震度５弱から６程度が、（２１年の）１～２月に発生する可能性もある」（村井氏）というから要警戒だ。
■危険度１ 首都圏・東海ゾーン
村井氏が「いままでにない異常な出方だ」と最も警戒するのがこの地域。水平方向での地面の異なる動きや、隆起沈降の逆の動きがある場合、地殻にひずみがたまりやすいとされる。
まず、ここ約２カ月間で伊豆半島、伊豆諸島、駿河湾沿い、富士山周辺に、水平方向と高さ方向で大きな変化が現れた。
「八丈島や三宅島、大島を見ると、水平方向で矢印が北や北東に向くのに対して、陸側の富士山周辺は南に向き不安定になっている」と村井氏。
さらに「千葉県の花見川が隆起する一方、東側に位置する富里や大網白里など房総半島中央部は沈降している。神奈川県の厚木周辺では１０月２８日と１１月１１日の２回、水平方向で東向きに異常があった」。
関東大震災の震源として有力な神奈川県の大井で「９センチの高さ変動もあった」という。この異変は一体、何を意味するのか。
■危険度２ 信越ゾーン
２０年９月中旬、長野県中部、岐阜県飛騨地方で計６０回以上、群発地震が発生したのは記憶に新しい。現在は収まってはいるものの、長野県の茅野にあるプライベート観測点で目立った動きがあった。ＪＥＳＥＡの早期警戒システム（ＭＥＷ）＝別項＝が異変をキャッチしたのだ。
「茅野は、九州や四国から東西に延びる中央構造線と、新潟県南北に延びるフォッサマグナ（大地溝帯）の交点にあたり、断層が多い。１０月１４日に茅野の観測点で、いままでにないほどの大きな異常値が出て以来、１１月末までに隆起を続けた」（村井氏）
■危険度３ 東北ゾーン
黒色が目立つ太平洋岸は、東日本大震災で大きく沈降した。だが、その反動で隆起が進んでおり、「地震の常襲地帯」（村井氏）といえる。
「水平方向に着目すると、岩手、宮城両県の東側が東方向に動く一方、青森県南部と岩手県北部、福島県南部と茨城県北部は、ほとんど変化がない。つまり、岩手県の北部、宮城県の南部それぞれの境が引きちぎられそうになっており、地震が起きやすい」（同）
太平洋岸の状況に反して、日本海側の秋田県や山形県では沈降するエリアがみられ、東北全体でひずみがたまりやすくなっている。
■早期警戒システム（ＭＥＷ）
地震が発生する前、宇宙空間の測位衛星から発信された電波が、受信局に到達するまで異常に遅延する現象が起きる場合があるとされる。その現象に着目し、ＪＥＳＥＡが構築した検知システム（特許取得）。発生可能性の時間的精度向上に応用している。
